広島原子爆弾が1945年8月6日に炸裂した約2ケ月後の10月9日に、子供らの被爆者が広島日赤病院の外来治療室にて加療された。

 広島赤十字病院の外来に、多数の子供らも広島原子爆弾の被爆者が通院していた。広島原子爆弾が1945年8月6日投下されて炸裂した約2ケ月後の1945年10月9日に、外来に子供ら被爆者が、広島日赤病院の外来治療室にて加療された。看護婦らは、原爆症の子供らの被爆者の傷口の処置も行っていた。被爆当日には46人の看護婦が死亡し、5人の看護婦が重傷を負った。看護寮では25人の看護学生も死亡した。

 1945年に被爆した10歳未満の子供たちは、通常は高齢者に急性骨髄性白血病を発症する骨髄異形成症候群(MDS）に、一般人口の4倍の割合の罹患が後に示唆された。幼少期の被爆者は、数10年にわたり複数の種類の悪性新生物に罹患し、個別に発症する傾向が見られる。被爆時に全身が放射線を受けて、複数の臓器の幹細胞が損傷を受け、その後に異常な細胞が発生して悪性新生物を発症すると示唆された。放射線被曝が被爆者の遺伝子に損傷を与えた場合に、放射線影響の遺伝的な伝達も長期的な問題となる。

　太平洋戦争中は、広島陸軍病院赤十字病院であった日本赤十字社広島病院は、爆心地から南約1.6kmと至近距離であったが、広島市中区千田町１丁目に残存した。「敷地内にあった木造建築は全部倒壊し、間もなく火を発して焼失したが、主な建築物は、鉄筋コンクリート３階建てであったので焼失は免れた。しかし、鉄の窓枠は破壊しガラスはこっぱみじんに飛散し、内部も天井は落ち壁は崩れ椅子や机は倒れ、足を踏み入れることができないほどまったく壊れてしまった。医師５名、薬剤員３名、その他43名の計51名が死亡し、全職員の85％が重軽傷をうけた。病院としての機能を全く喪失してしまった。」しかし、8月6日午後から、病院職員の尽力で被爆直後から臨時救護所が設けられた。翌日の8月7日には山口県、岡山県などの赤十字病院から救護班が到着し始めて、医療活動に入った。

　広島市内は瓦礫の中で、広島日赤病院は被爆した直後から、被爆者の救護活動を再開した。「１．収容患者の治療をすること。２．外来に押しかけたり運び込まれたりする患者に何とか応急処置をすること。３．破壊された病室を清掃して少しでも患者の収容力を増すこと。４．衛生材料の確保補充。５．食糧の確保。６．次々に死んでいく死体の処置。７．便所をつくること。８．入浴場をつくること。９．飛散した病院の書類を収拾して紛失盗難を防ぐこと。10．職員及びその家族の死亡や負傷状況を知り、また職員の日々の活動状況を正確に把握すること。」が緊急の課題であった。［「」内の引用は、後に病院長になった重藤文夫氏の『回想』（仁科記念財団編纂『原子爆弾＝広島・長崎の写真と記録）を参照］悲惨な損壊を受けた広島赤十字病院で、1945年10月頃には血液検査ができるようになり、血液検査を求める広島市民の被爆者の人数がさらに増大した。被爆者の放射能障害は、血液検査が診断となる白血球の著しい減少が特徴である。

1945年9月9日頃に広島赤十字病院の外来において少女ら広島原子爆弾の多数の被爆者らが手当を受けた。

1945年9月9日頃に広島赤十字病院の外来において少女ら広島原子爆弾の被爆者らが手当を受けた。爆心地から南西に約1.6Km離れた千田町1丁目の広島赤十字病院は1945年8月6日の原爆投下で大きな被害を受けた。広島赤十字病院は鉄筋コンクリートの一号館，二号館は大破して、木造の南病棟・隔離病棟・寄宿舎などはその後の火災によって焼失した。必死の救護活動が展開されるも、軍関係の入院患者のうち約5人が死亡，約105人が負傷，院長の竹内釼をはじめ職員・生徒のうち，約51人が死亡，約250人が負傷した。広島原子爆弾の救護所は，広島県が把握したものが約53か所，広島県医師会広島支部会員が救護活動が判明した約102か所に及んで、約31万5,910人の被爆者が手当を受けた。

　原子爆弾の放射能が放射するガンマ線は、非常に透過性が高く、広島赤十字病院のコンクリート室の鉛容器内に保管されたX線の写真乾板も完全に透過する放射能の光線にさらされた。東京帝国大学を卒業した竹内釼は、1939年に広島赤十字病院の初代院長に赴任した。竹内釼は被爆して重症でも被爆者を加療した。

　広島原子爆弾によるX線フィルムの分析も、1946年8月号の原爆記念版の月間中国新聞のコラムに投稿していた。広島赤十字病院の廊下から庭の隅まで、無数の患者が病院の敷地を埋め尽くした。まるで満員電車のように、人々の列がぶら下がった。ガンマ線（放射線の一種）は透磁率が非常に高く、コンクリート室の鉛容器に収められたX線写真乾板も完全に光にさらされた。つまり、コンクリートの空気中でも放射線を遮断できず透過した。壁に十分な厚さがない限り、シェルターを襲撃した。原爆病の場合、主な死因となる特異な症状は、造血器官の障害、血液の変化、粘膜上皮の変化による吐血、血便、内外の出血である。日本国民の中には、敗北の現実に直面することに耐えられない人がたくさんいると確信している。しかし、連合国による日本の占領は事実であり、夢ではない。人々はこの現実に目を覚まし、できるだけ早くそのような洞察を得る必要がある。広島でも、適切な手段で原爆遺跡の一部を後世に引き継ぐことができれば、確かにさまざまな平和に有益である。最後に、「夏の草　廃墟の中に入る　立ち去るのが難しい」と竹内釼は俳句を残した。

　被爆者は、自分の子供が 『第二世代被爆者』として不当な差別の対象となることを恐れて、黙って子供たちを守ろうとして、被爆証言の公表を躊躇した。2021年4月17日から全国の劇場で上映された（https://www.hiroshimaenochikai.com/）のドキュメンタリー映画「ヒロシマへの誓い-サーロー節子とともにー」に、竹内釼の孫娘の竹内道が製作者として参画した。

アメリカ陸軍調査団が1945年9月11日に被爆者の調査のため、広島第一陸軍病院宇品分院にて、収容されて仰向けの被爆者の診察検査をした。

アメリカ陸軍調査団が1945年9月11日に被爆者を調査するために、広島第一陸軍病院の宇品分院を訪問した。収容された仰向けの被爆者の視覚検査をした。広島原子爆弾の爆心地から南東約4.1kmの陸軍船舶練習部は臨時野戦病院として、次いで広島第一陸軍病院宇品分院となった。約6,000人以上の被爆者が収容された。

　原子爆弾の開発を行なった機関の調査団であるマンハッタン管区調査団とアメリカ太平洋陸軍軍医団調査班が合同して原爆及び医学的報告を行なった。ファーレル准将を団長とする約15人からなる調査団を広島に送ることを決定した。連合国最高司令官総司令部（GHQ)は、日本政府に対しこの調査に協力するように指令を出した。

　これを受けて、広島で調査活動中であった陸軍本橋および東京帝国都築正男教授は東京に呼戻もどされ、調査団に同行・協力した。調査団は9月7日空路で岩国に到着した。9月8日に広島に入り、日本軍や行政各機関の協力を得ながら調査を行なった。

9月8日に、ファーレル准将一行の調査団は、厚木飛行場から飛行機6機で広島に向かった。広島に着いた一行は海軍鎮守府が用意したバスで中国軍管区司令部に行き、第二総軍司令官の出迎えを受けた後、調査を開始した。一行には、東大都築教授、軍医学校の本橋少佐などが同行し、彼らを案内するとともに、これまでの日本側の調査･研究結果を報告した。調査団にはスイス赤十字社のジュノー博士も同行し、占領軍は約15トンに及およぶ医薬品を、博士の要望に応おうじて提供した。

　1945年9月に、アメリカ陸軍・アメリカ海軍の軍医団は、旧陸軍病院宇品分院などに収容された被爆者から約1年間の被爆調査を行った。陸軍医務局、東京帝国大学医学部の協力で、東大の都築正男（教授）、アシュレー・オーターソン（米陸軍）、シールズ・ウォーレン（米海軍）による日米合同調査団を編成して、約1年間の被爆調査が行った。収集資料の解析には日本の研究者の参加は認められず、全調査資料がアメリカに送られて、アメリカ陸軍病理学研究所（Armed Forces Institute of Pathology）に保管された。

　広島市に原子爆弾が投下されて炸裂した1945年8月6日から敗戦の8月15日までに撮影された原爆写真は、広島で被爆した9人の撮影者と大阪から入った朝日、毎日、同盟（共同通信）の記者3人の計12人による259枚と、陸軍船舶司令部写真班が撮影した52枚の311枚の原爆写真の存在が明らかとなっている。学術研究会議に同行して9月下旬に入った東京の撮影者などを含めて1945年末までに、日本側は計37人の2702枚を収めた。写真の半数は、サンフランシスコ講和会議で日本が占領下から主権を回復すると、東京の朝日出版社から直ちに「原爆第１號ヒロシマの写真記録」(1952年8月14日発刊）に使用された。ただし、場所や撮影者の記述はない。そのうち１枚が、アメリカ写真雑誌「ライフ」(1952年9月29日号)に「原爆の恐ろしさを米国初公開」として別の写真と一緒に掲載された。

学術調査団は10月1日から広島原子爆弾の爆心地付近で放射線を測定したが、9月17日の強烈な枕崎台風による流出のため、低値で無害の測定値が報告された。

 広島原子爆弾の爆心地である島病院の南側で、学術調査団が1945年10月1日より残留放射能を測定した。理研が、同一地点を約3回にわたり、ローリッツェン検電器により、土地の放射能の強度を測定した。測定の結果は、広島の土地の残留放射能が、すでに人体に害を及ぼすほどのものはないと報告された。しかし、学術調査団は10月1日から爆心地付近で放射線を測定したため、9月17日の強烈な枕崎台風によって表土が流されたためか、測定値は以外に低かった。（枕崎台風による死者・行方不明は全国で約3,800人、広島県では約2.000人）残留放射能が流出して、「広島では70年間何も育たない」という説を覆す結果を報告した。

　しかし、原爆投下後の広島で活動していた京都大学医学部の研究グループが、大野陸軍病院に滞在していた。9月17日夜、中国・四国地方を襲った枕崎台風による土砂崩れで、病院は壊滅状態となった。この台風により、広島県では被爆者を含む1,199人が亡くなり、897人が行方不明となり、1,297棟の家屋が流され、さらに2,101棟の家屋が倒壊しました。

　9月19日に、撮影スタッフの生物班が東京から広島へ向けて出発した。続いて物理班が東京を発ち、最後に土木建築班と医学班の撮影スタッフが広島へ入った。現地では、食糧などの物資が不足するなど、苦労が伴ともなった。しかし、各班の撮影スタッフは焼け跡やけあとを丹念に歩き、学術調査団の活動を追いながら広島の被害をカメラに収おさめて、広島での撮影は、約1ヵ月間に及んだ。

　原子爆弾のドキュメンタリーを作りたいと思っていた科学調査チームとカメラマンの調査記録員が、9月27日に広島に入り、29日から作業を開始していた。日本フィルム株式会社のスタッフが調査記録を撮影した。しかし、この時に撮られた写真と映像は、アメリカ軍の占領当局(GHQ)によって没収された。幻の映画と写真として、日本に公開されるのは約28年後となった。