長崎原子爆弾による頭部の火傷を受けた被爆者は、1945年8月下旬に長崎市興善町の新興善国民学校に特設された救護病院で加療を受けた。新興善国民学校は、爆心地から南に約2.9kmに位置した。男性被爆者である老人は頭部の火傷にチンクオイルを浸したガーゼをピッセット塗ってもらった。新興善国民学校は、原爆による火災を免れて新興善国民学校救護所となった。8月11日には、針尾海兵団より救援隊が到着して、そらに佐世保海軍病院武雄分院からも医療隊が到着した。壊滅した長崎医科大学を代賛して、8月16日に新興善特設救護病院となった。さらに、10月6日から長崎医科大学附属病院となって被爆医療の主軸となった。
長崎市に投下されて炸裂したマットマンと呼称された原子爆弾は、広島市に投下されて炸裂したリトル・ボーイより破壊力が増大していた。長崎市内の盆地状の地形により、被害地域は限定されたが、被爆死は約7万人にも達した。長崎市内の膨大な被爆者に対する救護活動は、長崎原爆が炸裂した翌日の8月10日から始動された。わずかに生存していた長崎医科大学と浦上第1病院の医師・看護師・学生などが参加した。建物が残存した新興善、勝山、伊良林などの国民学校に臨時救護所が設置された。そちらに大村および諫早の海軍病院、三菱病院、長崎県内の医師会なども救護活動に参加した。救援列車が復旧してから、沿線の大村海軍病院などの救護機関に護送された。しかし、被爆者の救護活動は、1945年10月に打ち切られた。
ハリー・トルーマン大統領は原爆被爆者を調査し、放射線被爆が彼らの健康にどのように影響したかを研究することを担当するる原爆傷害調査委員会（ABCC: Atomic Bomb Casualty Commission）の設立を1946年11月に署名した。1948年10月に長崎ABCCは新興善小学校内に設置された。ABCCは被爆者だけに優先する責務を回避して、医療は提供せずに健康診断の実施に限定した。それ以後は、被爆者らは1957年に原爆医療法までは自己負担と自己責任を強いられた。
