城山国民学校が長崎原子爆弾に直撃されて崩壊して多数の被爆死して、校庭には見分けのつかない被爆者の死体の白骨が散乱した。

長崎原子爆弾が投下されて炸裂した地点である爆心地に近い城山国民学校が直撃されて崩壊して多数の被爆死した。その校庭には、見分けのつかない被爆者の死体から白骨が散乱した。

　城山国民学校は、長崎原子爆弾の爆心地から西方にわずか約500mと最も近い国民学校である。建物および人員の損傷率が極度に達した。校舎は本館と旧館の2棟の鉄筋コンクリート3階建であった。本館は土台から西方に傾斜して、各階とも内部が崩壊した。3階の一部は外壁も破壊した。直後から、火災を引き起こして2と3階は全焼した。1階は全勝は免れた。新旧の2棟を繋ぐ接続棟の1階にあった職員室は、最初に出火した。一切の書類や器具を焼失したが、出火は職員室のみにとどまった。旧館校舎の被害は、1階が内部の破壊と2階の一部と3階がほとんど崩壊したが、そこに火災は起こらなかった。
　長崎原子爆弾が炸裂時に、学校には、本館1階に教職員29人、その子ども1人、庁務員3人、計33人がいた。このうち生存者は、教職員3人と子ども1人のみであった。死亡者は、校長室の4人、職員室1人、宿直室4人、用務員室2人、校庭17人と、その他に出張中の被爆死亡者である庁務員1人の合計計29人が被爆死した。生存者は、校長室1人、医務室2人、階段室1人で、計4人のみであった。校庭で甘藷畑の草取り、掃除などをした17人の中には、被爆で爆死して判別できぬ白骨が残存していた。
　その他に三菱兵器製作所の給与課が疎開し、2と3階を使用していた。出勤者は、長崎経済専門学校、県立長崎高等女学校、市立商業学校、女子商業学校、瓊浦高等女学校の動員学徒44人を含む約120人であった。一部の者は交替で校庭の端にある防空壕の補強作業をしていた。被災の状況は、6教室を使用した3階の66人は全員が被爆死して、5教室を使用した2階の36人のうち31人が被爆死して、5人のみ生存した。防空壕作業中の17人のうち6人が被爆死して、11人が生存ししたが、2名は放射能障害の原爆症を発症した。城山国民学校では総計152人のうち132人が被爆死した。比率でいうと、被爆死による即死が約40％を、後日の被爆死が約60％を占めた。城山国民学校の児童被害は、学籍簿焼失のため在籍総数は推定1,500人で、このうち約1,400人余りが山里国民学校と同じく在宅の家庭で死亡した。(長崎原爆の記録)

  

広島原子爆弾の爆心地から約1kmから1.5kmの戸外で被爆した21歳の男性は、 カリフラワー状の変形を伴う耳の軟骨炎を伴った。

広島原子爆弾により、爆心地から約1kmから1.5kmで被爆した21歳の男性である。 広島市内の戸外で、カーキ色の服装、帽子、靴を履いていた。 カリフラワー状の変形を伴う耳の軟骨炎を伴った。 衣服を通して、背中に火傷を被爆した。わずかな脱毛があった。白血球数は22日目で2,400、92日目で5,400であった。1945年8月6日の被爆から約114日経過した11月28日の病状である。時折に、熱傷と感染が相まって耳の軟骨炎を引き起こした。治癒時に耳介に傷がつき、縮み、歪んだカリフラワーの変形を引き起こした。このような奇形は、約1.5km以内の被爆者によく見られた。

   爆心地から同じ距離にいた人々の間でさえ、原子爆弾の閃光による熱傷からの即時の症状は被爆者ごとに異なった。 小胞は、約1km以内にいた生存者の方が、遠方にいる生存者よりも頻繁に水疱が現れる傾向があった。この距離にいる1人の被爆者は、水疱がすぐに現れたが、翌日まで痛みはなかった。約1kmから1.5kmの2人の被爆者では、5分以内に痛みと水疱の両方が発生した。約1.5km以上の被爆者は2時間以内に痛みを感じましたが、水疱は翌日まで現れなかった。他の被爆者では、約2.0km以上でも約10分以内に小胞が生じた。 ほとんどの火傷と同様に、痛みは最初の数時間はひどく、その後に治まった。熱傷の症状と経過は、紅斑が通常より早く現れることを除いて、日焼けの症状に似ていた。

　広島原子爆弾と長崎原子爆弾の両方で、熱傷による死傷者が大きな問題となった。広島原子爆弾では、熱傷よりも爆風による負傷の方が人数は多かったものの、重傷の原因は熱傷であり、原子爆弾の投下後の死者の半分以上を占めていた。即死の原因として、熱の重大性は推定することしかできない。特に内側の爆心地の地域では、即時死亡の主な原因であった推定される。
　閃光および火炎による熱傷の相対的な発生率は、原子爆弾が炸裂した当日の死亡の原因は、閃光と火炎の両方であったが、不明である。間違いなく、爆風で負傷し、逃げることができなかった被爆者の多くは、火炎によって犠牲となった。閃光と火炎の熱傷が同時に発生するも多くあった。多くの場合、閃光は衣服に火をつけ、深刻な熱傷を引き起こした。しかし、熱傷を負った生存者の大多数は閃光の熱傷を負っていた。熱傷の種類が正確に記録された970例の長崎原子爆弾の症例では、閃光の熱傷は約96％であり、火炎の熱傷はわずか約4％であった。同様に、長崎県大村市の大村海軍病院の被爆者では、熱傷の約97％が閃光が原因であった。火炎による熱傷の発生率が低いことは、20日間の生存者の記録によって確認された。原子爆弾の爆発による火炎の熱傷は、通常の火傷と同様であった。 

 

  

長崎原爆の翌日に浦上駅の付近で、5人の救護隊員が被爆者の死体を、担架に乗せて肩にかついで運搬した。

長崎原子爆弾が1945年8月9日午前11時2分に投下して炸裂し、長崎市内は壊滅した。翌日の1945年8月10日午前に、爆心地から南に約1.1kmで重傷の被爆者を運搬した。浦上駅の付近で、5人の救護隊員が被爆者の死体を、担架に乗せて肩にかついで運搬した。道沿いの建物はすべて崩壊して、その前方では、崩壊したビルが残存していた。母親と息子が手荷物を持って避難していた。 

　長崎では1944年9月に戦時防空救護対策本部が設置された。1945年2月に長崎県総動員警備協議会が創設された。救護体制は、長崎市医師会により編成された。救護本部から、新興善、勝山、伊良林、磨屋、稲佐の国民学校など約22カ所の救護所が指定された。長崎医科大学と三菱病院が救護センターを整備した。8月9日の長崎原子爆弾で、想定外の壊滅により、特に爆心地から東南約700mの長崎医科大学と多くの市内の医師会が崩壊した。爆心地から約1.4kmで損傷を受けた浦上第一病院が、残存して9月10日から医療を提供した。9月12日から長崎県警察警備隊と川南工業奉仕隊により、本原救護所が開設された。医療機能が残存した三菱病院本院が救護活動をした。

　救護所に指定されていた新興善、勝山、伊良林、磨屋などの国民学校、長崎経済専門学校には直後から被爆者が集散した。爆心地の近隣の城山と山里の国民学校、長崎市立商業学校、道ノ駅付近でも救護活動が開始された。長崎市内からは周辺の大村海軍病院、諫早海軍病院、針尾海兵団、佐世保海軍病院武雄分院、長崎陸軍病院、さらに福岡、久留米などの陸軍病院が救護活動に参画した。